「今年の新入社員は1名だけ。わざわざ研修を行う必要はあるのだろうか」

「社内に同期がいないので、どのように育成すればよいか分からない」

新卒採用が1〜数名の企業では、研修の必要性や実施方法に悩みやすいものです。参加者1名のために社内講師、教材、会場を用意するのは負担が大きく、配属先で仕事をしながら教えた方が効率的に見えるかもしれません。

しかし、採用人数が少ないことと、学ぶべき内容が少ないことは別です。むしろ社内に同期がいない新入社員には、社会人としての共通基礎を体系的に学ぶ機会と、同じ立場で悩みを共有できる横のつながりが重要になります。

当社の2025年度新入社員集合研修には、79社342名が参加しました。また、メーカー、IT・ソフトウェア、商社、建設、不動産、人材など、異なる業界の新入社員が合同チームで学んでいます。本記事では、この運営経験と外部研究をもとに、1名・少人数採用の企業に適した新入社員研修の設計方法を解説します。

＜この記事の結論＞

新入社員が1名でも研修は必要です。ただし、すべてを社内で内製する必要はありません。

ビジネスマナーや報連相など、企業を越えて共通する基礎は「1名から参加できる他社合同型研修」で学び、自社の理念・商品・社内制度・業務知識は社内で教える方法が現実的です。

研修方法を選ぶ際は、次の4点を確認してください。

1. 説明を聞くだけでなく、演習とフィードバックがあるか
2. 他社の新入社員と安心して交流できるか
3. 研修後の行動目標を会社へ共有できるか
4. 4月だけでなく、配属後のフォロー研修があるか
   

新入社員が1名でも、社会人としての基礎習得、役割理解、職場への適応を支える研修は必要です。採用人数が少ない場合は、教える機会が偶然任せにならないよう、意図的に学習機会を設計することが特に重要です。

OJTは、自社の仕事を実務の中で学ぶために欠かせません。一方、指導する先輩の経験や繁忙状況によって、教える内容や順番が変わりやすい方法でもあります。

例えば、電話が少ない部署では電話応対を練習する機会がなく、名刺交換が少ない職種では正式な手順を確認しないまま時間が過ぎることがあります。上司への相談、ビジネスメール、守秘義務、仕事の優先順位も、「必要になったら教える」だけでは体系的につながりません。

外部研修で共通基礎をそろえ、社内OJTで自社固有の仕事へ接続すると、役割分担が明確になります。

同期がいない新入社員は、困ったときに「他の新入社員も同じことで悩んでいるのか」を確認できません。また、社内の先輩はすでに仕事に慣れているため、自分だけができていないように感じる場合があります。

他社の新入社員と一緒に課題へ取り組むと、異なる考え方や得意分野に触れられます。自分の強みと課題を相対的に見直せることは、他社合同型研修ならではの価値です。

上司や先輩との関係は重要ですが、評価する側には話しにくい悩みもあります。社外の同じ立場の受講者と交流する場があると、悩みを言語化し、別の見方を得るきっかけになります。

ただし、交流の場を用意するだけで定着が保証されるわけではありません。2024年に公表された83件のフィールド実験のメタ分析では、オンボーディングや組織社会化プログラムは新人の定着と関連し、特に「有効な仕事行動の明確化」「主体的行動の促進」「社会的統合」を組み合わせた場合に効果が大きいと報告されています。これは公開研修だけを検証した研究ではありませんが、交流・行動練習・役割理解を一体で設計する重要性を示しています。

1名・少人数採用では、社内研修、他社合同型の公開研修、オンライン学習、講師派遣を目的に応じて組み合わせます。費用だけでなく、演習、他者交流、自社固有の学習ができるかを比べることが大切です。

公開型研修は、複数企業の受講者を集めるため、1名から参加できるサービスが複数あります。例えば、パーソル総合研究所やチェンジの公開講座も1名参加を案内しています。2027年度向けサービスを選ぶ際は、年度、開催日、会場、対象者が更新されているかを必ず確認しましょう。

他社合同型研修の主なメリットは、1名でも実践型プログラムへ参加でき、異業種の新入社員から学べることです。社内だけではつくりにくい比較・交流・チームワークの機会を得られます。

新入社員に必要なのは、正解を暗記することだけではありません。相手の意見を聴く、自分の考えを伝える、役割を引き受ける、時間内に結論をまとめるといった行動は、実際に人と取り組むことで初めて課題が見えます。

採用総研の集合研修では、異なる企業の受講者でチームをつくり、ディスカッションや実践ワークをチーム対抗形式で進めます。社内の新入社員が1名でも、複数人で協働する経験を得られます。

同じ電話応対や報連相でも、業界や職種によって重視する点は異なります。メーカー、商社、IT、不動産などの新入社員が意見を交わすと、自社とは違う視点が見えます。

これは正解を競うためではありません。「なぜ自分はそう考えたのか」を説明し、相手との違いを整理することが、相手基準で考える練習になります。

同期がいないことへの不安は、研修を一度受けただけでは解消しきれません。春に出会った受講者と夏・冬のフォロー研修で再会できれば、それぞれの職場で経験した悩みと成長を共有できます。当社の受講者からも、他社の新入社員が同じ悩みを持っていると分かって安心した、フォロー研修で再会した仲間の成長が刺激になった、という声が寄せられています。

他社合同型研修だけでは、自社理念や固有業務を教えられません。また、参加者の業種・理解度が異なるため、研修内容と自社の育成目標が合っているかを事前に確認する必要があります。

外部研修に任せやすいのは、ビジネスマナー、コミュニケーション、報連相、仕事の進め方などの共通基礎です。一方、次の内容は社内で扱います。

• 経営理念、事業内容、顧客への提供価値
• 就業規則、人事制度、社内申請
• 商品・サービス知識
• 社内システムと情報管理ルール
• 配属先の業務手順と判断基準

「外部か社内か」の二択ではなく、共通基礎と自社固有領域を分担するのが基本です。

研修で立てた行動目標を、上司やOJT担当者が知らなければ、職場で実践する機会をつくれません。研修後は本人だけに感想を書かせるのではなく、人事・上司と次の行動を共有します。

例えば「質問する前に自分の考えを一つ用意する」「期限の半分が過ぎる前に進捗を報告する」など、観察できる行動に落とし込むことが重要です。

「1名から参加可能」は入口の条件にすぎません。講義中心で交流がほとんどなければ、他社合同の価値は十分に得られません。演習比率、グループ人数、講師のフィードバック、フォロー体制まで確認してください。

研修会社を選ぶ際は、内容、実践性、参加者構成、フォロー、会社への報告、開催条件の6項目を確認します。資料の言葉だけでなく、当日の進め方まで質問すると比較しやすくなります。

見学が可能であれば、人事担当者が研修を見るのも有効です。講師の説明だけでなく、受講者が自分で考え、発言し、試しているかを確認できます。

1名採用の場合は、春に外部研修で共通基礎を学び、社内OJTで自社業務へつなぎ、夏・冬に外部で振り返る設計が実行しやすいモデルです。

小人数だからこそ、一人の状態に合わせて社内の声かけを調整できます。外部研修で得た客観的な視点と、社内の個別支援を組み合わせることが強みになります。

採用総研の新入社員集合研修は、1名から参加でき、東京・大阪・オンラインで受講可能です。春2日間、夏1日、冬1日の年間プログラムで、社内に同期がいない新入社員も継続的に学べます。

主な特徴は次の4点です。

①他社合同のチーム対抗型：異業種の受講者と考え、発言し、協働する

②アウトプット中心：名刺交換、電話、メール、報連相などを実践する

③成長段階に応じたフォロー：春・夏・冬で扱う課題を変える

④人事へのフィードバック：適性検査や研修中の様子を育成の参考として共有する

Q1. 新入社員が1名でも、2日間の研修は必要ですか？

必要日数は育成目標によりますが、社会人意識とマナーを説明し、電話・メール・チームワークまで実践する場合、2日程度あると内容を分けやすくなります。自社説明や業務研修は別に設けてください。

Q2. 他社合同研修では、業種が違っても学べますか？

マナー、報連相、仕事の進め方などの共通基礎は、業種が違っても学べます。異なる業界の考え方に触れられる点も利点です。専門知識や自社独自のルールは社内研修で補います。

Q3. 人見知りの新入社員でも参加できますか？

参加できます。ただし、いきなり発表を求めるのではなく、自己紹介、少人数での対話、チームワークへ段階的に進む設計かを確認しましょう。講師が発言量や様子を見て支援できることも重要です。

Q4. 対面研修とオンライン研修のどちらがよいですか？

交流やロールプレイを重視するなら対面が適しています。移動が難しい場合はオンラインも選択肢です。オンラインでは、1人1台の端末、発言しやすいグループ分け、実技のフィードバック方法を確認してください。

Q5. 外部研修へ参加させれば、社内教育は不要ですか？

不要にはなりません。外部研修は共通基礎と他者交流、社内教育は理念・制度・業務知識・OJTを担います。研修後の行動目標を上司と共有し、職場で実践する機会をつくることが必要です。

新入社員が1名でも、社会人としての基礎と仕事の進め方を体系的に学ぶ研修は必要です。一方、1名のためにすべてを社内で準備する必要はありません。

・共通基礎と他社交流は、1名から参加できる外部の合同研修
・理念、制度、商品、業務知識は社内研修
・職場での実践はOJTと上司のフォロー
・配属後の悩みと成長は夏・冬のフォロー研修

この役割分担によって、人事・現場の負担を抑えながら、一人の新入社員を孤立させない育成設計が可能になります。

株式会社採用総研では、東京・大阪・オンラインで、1名から参加できる他社合同型の新入社員集合研修を実施しています。2027年度の日程、会場、プログラム、費用を確認したい方は、ぜひ研修資料をご覧ください。

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