
2026年度新入社員の特徴とは?342名の調査でわかるZ世代の本音と早期離職を防ぐ指導・育成方法
「2026年度の新入社員には、どのような指導が効果的か」「成長意欲を高めながら、入社後の不安やギャップを減らすにはどうすればよいか」。人事・教育担当者にとって、価値観の理解と現場での対応は重要な課題です。
株式会社採用総研は、2026年度の新入社員を対象に春・夏の意識調査を実施しました。2026年9月の夏季調査では、当社の新入社員研修参加者342名から回答を得ています。
本記事では、調査で確認された成長意欲や指導への期待を紹介し、2025年夏との比較も交えながら、早期離職の防止に向けた指導・OJT・研修設計のポイントを解説します。
この記事の結論
2026年夏の新入社員342名への調査では、知識・スキルの習得や成長につながる指導への関心が見られました。育成では、指導の目的を伝え、成長実感につながる実践・振り返り・OJTを組み合わせることが重要です。
この記事で分かること
- 2026年度新入社員342名の調査で分かった特徴
- 成長意欲と「厳しい指導」への回答の正しい読み方
- 上司・OJT担当者が取り組める指導と評価の改善
- 集合研修・OJT・フォロー研修の組み立て方
SECTION 01 / SUMMARY
2026年度新入社員の特徴とは?
採用総研が実施した2026年度夏季調査では、 新入社員の成長意欲や指導への期待を示す複数の結果が確認されました。
これらの結果から考えられるのは、 新入社員に一方的に迎合することではなく、 成長の目的を明確にし、 適切な指導と支援を組み合わせることの重要性です。
ただし、今回の調査は採用総研の研修参加者を対象としたものであり、 すべての新入社員が同じ価値観を持っていると断定するものではありません。
出典:株式会社採用総研 「2026年度新入社員意識調査【夏】」 (2026年9月3日~4日実施、有効回答342名)。 設問によって複数選択・単一選択が異なります。
2026年度新入社員意識調査
新入社員342名の本音を、 調査データで確認しませんか?
採用総研では、入社後約5か月を迎えた新入社員342名への意識調査結果を公開しています。
成長意欲、職場への期待、 上司の指導に求めること、 入社後のギャップなどを 2025年夏の結果と比較して紹介しています。
新入社員研修やOJT、 次年度の育成計画を考える際の参考資料としてご活用ください。
SECTION 02 / GROWTH
2026年度新入社員は、仕事や成長をどう捉えている?
「働く上で大切にしたいこと」として、 74.0%が 「仕事に必要なスキルや知識を身につけること」 を選択しました。
2025年夏の73.8%と比較しても、 同様に高い割合となっています。
また、「成長」のイメージについては、 70.5%が「できることが増える」を選択しています。
◆ 成長に関する意識の比較(複数選択)
調査項目 | 2025年夏 | 2026年夏 |
|---|---|---|
仕事に必要なスキルや知識を身につけることを大切にしたい | 73.8% | 74.0% |
成長とは「できることが増えること」 | 72.8% | 70.5% |
新入社員の成長実感を高めるには?
研修を単なる知識のインプットで終わらせず、 「何ができるようになったか」を実感できる設計にすることが重要です。
- 研修前に習得目標を明確にする
- 演習やロールプレイングを通じて実践機会を設ける
- 研修前後でできるようになったことを振り返る
- 配属後のOJTと研修内容を接続する
例えば、電話応対研修であれば、 「電話のマナーを理解する」だけでなく、 「一次対応を落ち着いて実践できる」 という行動レベルの目標を設定するとよいでしょう。
SECTION 03 / INSTRUCTION
Z世代の新入社員は、厳しい指導を嫌うのか?
調査では、以下の2つの環境について、 どちらに考え方が近いかを質問しました。
- A:厳しく指導され、ついていくのに必死な環境だが、 数年後に成長を実感できる職場
- B:優しく指導され、ストレスはほとんどないが、 数年後に社会人として大きな差が出てしまう職場
◆ 指導環境についての回答比較
回答 | 2025年夏 | 2026年夏 |
|---|---|---|
Aに近い | 20.3% | 23.7% |
どちらかというとAに近い | 42.1% | 46.8% |
A寄りの合計 | 62.4% | 70.5% |
この結果から読み取れるのは、 新入社員が成長機会を重視しているということです。
ただし、厳しい叱責や威圧的な指導を肯定する結果ではありません。 設問では「成長できる環境」と 「ストレスが少ない環境」が対比されています。
新入社員に効果的な指導をするには?
指導の目的、期待する行動、 改善点を具体的に伝えることが重要です。
◆ 現場で活用できる指導の改善例
場面 | 改善前の例 | 改善後の例 |
|---|---|---|
業務指示 | とりあえずやってみて | 目的・期限・完成イメージを共有する |
ミスへの対応 | なぜできなかったの? | 起きた事実と次の改善行動を確認する |
成果の確認 | できて当然と考える | できるようになった行動を具体的に認める |
目標設定 | 早く一人前になって | 次の1か月の到達目標を明確にする |
こうした指導を継続するには、 新入社員本人への研修に加えて、 OJT担当者や受け入れ側の社員に対する教育も重要です。
SECTION 04 / EXPECTATIONS
新入社員は、上司や会社に何を期待している?
夏季調査では、 上司や会社に期待することとして、 「丁寧に指導すること」が56.1%で最も高い割合となりました。
◆ 上司や会社に期待すること(複数選択)
項目 | 2026年夏 |
|---|---|
丁寧に指導すること | 56.1% |
好き嫌いで判断しないこと | 42.1% |
仕事や成果をきちんと褒めること | 39.2% |
意見を傾聴してもらうこと | 34.8% |
言うべきことを言い、 厳しく指導すること | 31.0% |
これらの結果からは、 新入社員が単に優しく接してもらうことだけでなく、 納得感のある指導や評価を求めていることがうかがえます。
- OJT担当者間で指導内容を共有する
- 評価基準や期待する行動を明確にする
- 成果と改善点を具体的に伝える
- 相談できる機会を定期的に設ける
新入社員研修だけで解決しようとせず、 配属先の管理職や先輩社員を含めた受け入れ体制を整えることが大切です。
SECTION 05 / GAP
入社後のギャップや不安を、どう減らせばよい?
夏季調査では、 入社後に悪い意味でギャップを感じた項目として、 次の結果が確認されました。
◆ 入社後に悪い意味でギャップを感じた項目 (複数選択)
項目 | 回答割合 |
|---|---|
ワークライフバランス (残業・休日出勤等) | 23.7% |
仕事内容 | 12.6% |
職場環境・施設 | 10.2% |
一方、良い意味でギャップを感じた項目では、 「人間関係」が41.8%となりました。
この結果は、入社後の体験が必ずしも悪い方向に働くわけではないことも示しています。
採用と育成を連携させるには?
採用時に伝えた情報と実際の配属後の状況を照合し、 新入社員の期待と実態を把握しましょう。
- 採用説明会で伝えた仕事内容と実務を照合する
- 働き方や配属、教育体制を具体的に説明する
- 配属後に定期面談を実施する
- 新入社員が相談できる担当者や窓口を明確にする
- 新人の不安や成長状況を人事と現場で共有する
採用活動と社員教育を別々に設計するのではなく、 入社前の期待形成から入社後の成長支援までを一貫した取り組みとして考えることが重要です。
※本調査は新入社員の意識を把握したものであり、 ギャップと実際の離職の因果関係を証明したものではありません。
SECTION 06 / SELF CHECK
自社の新入社員育成には、どのような課題がある?
次の項目に当てはまるものがないか、 人事担当者と現場の教育責任者で確認してみてください。
- □ OJT担当者によって教え方や評価基準が異なる
- □ 新入社員が何につまずいているか把握できていない
- □ 新入社員研修が入社直後だけで終了している
- □ フィードバックの方法が統一されていない
- □ 採用時の説明と配属後の実態にギャップがある
該当する項目があった場合は、 その原因を確認し、 優先順位をつけて改善しましょう。
複数の項目が当てはまる場合には、 個別の研修内容だけでなく、 育成体制全体を見直すことも一案です。
※このチェックリストは課題整理のためのものであり、 統計的な妥当性が検証された診断尺度ではありません。
SECTION 07 / TRAINING
新入社員の成長意欲を生かす研修は、どう設計する?
新入社員の育成は、 入社時の集合研修だけで完結するものではありません。
配属後の経験を踏まえて学び直す機会を設けることで、 研修内容を実務に結びつけやすくなります。
◆ 新入社員育成プログラムの設計例
段階 | 取り組み例 | 目的 |
|---|---|---|
入社時 | 社会人基礎・マナー・コミュニケーション研修 | 業務に必要な基本行動を習得する |
配属初期 | OJT・目標設定・定期面談 | 実務への適応と課題の把握 |
入社後数か月 | フォロー研修・経験共有・振り返り | 経験を整理し改善点を明確にする |
半年以降 | 課題解決・自律的行動・キャリア形成支援 | 次の成長目標につなげる |
これは育成プログラムの一例です。 実際には職種、配属時期、育成目標、 新入社員の人数などに合わせて内容を調整する必要があります。
外部研修は、どのような場合に活用すべき?
研修設計の専門性や社内の運営工数が不足している場合、 外部研修の活用は有効な選択肢の一つです。
- 新入社員研修の内容を毎年見直せていない
- 社内に研修講師や設計担当者が少ない
- 少人数採用で集合研修を実施しにくい
- 配属後のフォロー研修まで手が回らない
- OJT担当者の指導スキルにも課題がある
一方、自社独自の業務知識やルールは、 社内で教育した方が適している場合もあります。
何を内製し、何を外部に任せるかを整理することが大切です。
2027年度新入社員研修をご検討の方へ
新入社員の成長意欲を、 実践型の集合研修で育てませんか?
新入社員の特徴を理解していても、 それを研修内容へ反映するには、 具体的なプログラム設計が必要です。
採用総研の新入社員集合研修は、 他社の新入社員とのグループワークや演習を通じて、 自ら考え、行動する力を育むアウトプット中心のプログラムです。
採用総研の新入社員集合研修の特徴は?
- 1名から参加可能:少人数採用の企業でも活用しやすい集合型研修
- 実践型の研修:ワークやゲームを中心に自発的な学びを促進
- 他社社員との交流:他社の新入社員と学び合う機会を提供
- 年間フォロー:春の本研修に加え、夏・冬のフォロー研修を実施
- 開催形式:東京・大阪・オンラインでの参加に対応
2027年度の新入社員研修を検討されている企業様は、まず集合研修の内容をご確認ください。次年度の開催条件・日程は公式案内またはお問い合わせでご確認ください。
研修の内容や実施形式を確認したうえで、 自社の育成方針に合うかどうかをご検討いただけます。
※リンク先には2026年度の開催情報も掲載されています。2027年度の実施日程・費用・申込条件は最新の公式案内でご確認ください。
新入社員研修・育成体制のご相談
2027年度の新入社員研修・育成計画を見直しませんか?
新入社員の特徴を把握できても、 それを自社の研修やOJTにどう反映すればよいか判断が難しい場合があります。
例えば、次のようなお悩みはありませんか?
- 2027年度の新入社員研修を見直したい
- 新入社員の育成が現場任せになっている
- 入社後のフォロー研修を充実させたい
- OJT担当者の指導力を高めたい
- 採用から育成までを一体的に設計したい
私たち株式会社採用総研は、 新入社員研修や人材育成の課題整理から、 研修内容の設計、実施、フォローまで、 企業の状況に応じた支援をご提案しています。
研修の見直しや育成体制の改善を具体的に検討されている企業様は、 ぜひご相談ください。
SECTION 08 / FAQ
新入社員の特徴と育成に関するよくある質問は?
2026年度新入社員は、成長意欲が低いのでしょうか?
一概にそうとは言えません。 採用総研の2026年夏季調査では、 74.0%が仕事に必要なスキルや知識を身につけることを大切にしたいと回答しています。
新入社員には、厳しい指導を避けるべきでしょうか?
厳しさの有無だけで判断することは適切ではありません。 調査では、成長につながる厳しい指導環境を選好する回答も多く見られます。
重要なのは指導の目的や改善点を具体的に伝えることです。 威圧的な叱責や人格否定とは区別して考えましょう。
新入社員研修は、入社直後だけで十分でしょうか?
入社直後の研修だけでなく、 配属後のOJTや振り返り、 フォロー研修を組み合わせる方法が考えられます。
自社の育成目標や新入社員の成長状況に合わせて設計することが重要です。
集合研修と社内OJTは、どのように使い分ければよいですか?
集合研修では社会人としての基本行動やコミュニケーションなどの共通基礎を学び、 社内OJTでは実務に必要な知識やスキルを習得する形が考えられます。
両者を別々の施策で終わらせず、 学習目標や振り返り内容を連携させることが重要です。
少人数採用でも外部の新入社員研修を利用できますか?
はい。 採用総研の新入社員集合研修は、 1名から参加できるプログラムです。
東京・大阪・オンラインでの開催に対応しています。 詳細は新入社員集合研修の公式案内をご確認ください。
新入社員研修と採用活動を連携させるメリットは?
採用時に伝えた仕事内容や成長機会と、 入社後の教育内容・職場環境を整合させやすくなります。
期待と実態のギャップを把握し、 改善につなげる際にも役立ちます。
EDITORIAL NOTE
編集後記:採用・育成ご担当者様へ
新入社員が何を大切にし、 どのような指導を期待しているのか。 その傾向を知ることは、 育成体制を考える出発点です。
しかし、実際に育成施策を実行するには、 現場の指導体制、教育担当者の工数、 研修の目的や年間計画などを整理する必要があります。
私たち株式会社採用総研では、 新卒採用から内定者フォロー、 新入社員研修、入社後の人材育成まで幅広く支援しています。
2027年度の新入社員研修の見直しや、 現在の新入社員の育成に課題を感じている企業様は、 ぜひ一度ご相談ください。
SOURCE / RESEARCH
調査概要・参考情報
- 調査名:2026年度新入社員意識調査【夏】
- 調査主体:株式会社採用総研
- 調査期間:2026年9月3日~4日
- 調査方法:WEBアンケート
- 有効回答数:342名
- 対象:当社新入社員研修参加者
- 発表日:2026年9月15日
※2025年夏との比較は、 異なる年度の回答者による結果の比較です。 同一人物の経年変化を示すものではありません。
※本調査の対象は採用総研の新入社員研修参加者であり、 新入社員全体を代表する無作為標本ではありません。 また、調査結果は研修施策による離職防止効果を保証するものではありません。
SECTION 09 / CONCLUSION
2026年度新入社員の特徴を、今後の採用・育成にどう生かす?
今回の調査から、 2026年度新入社員の育成において特に確認したいのは次の4点です。
- 成長を実感できる目標を設定しているか
- 指導の目的と期待する行動を明確に伝えているか
- 現場OJTと人事部門の研修が連携しているか
- 採用時の期待と入社後の実態にずれがないか
新入社員の特徴は、 世代全体を一括りにして捉えるのではなく、 調査データを参考にしながら、 自社の新人一人ひとりの状況と合わせて理解することが大切です。
そのうえで、 集合研修・現場OJT・フォロー研修を自社の課題に応じて組み合わせていきましょう。
次の育成計画に向けて
調査結果の確認から、具体的な研修検討へ
まずは新入社員の傾向を知りたい方には意識調査レポートを、 2027年度の研修導入を検討されている方には集合研修の紹介資料をご用意しています。
新入社員の傾向を知りたい方
2027年度の研修を検討したい方
具体的な育成課題や研修計画については、個別相談もご利用いただけます。
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