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新卒採用の内定辞退を防ぐには?学生が辞退する本当の原因と今すぐ実践すべき内定者フォロー対策

「せっかく優秀な学生に内定を出したのに、次々と辞退されてしまう……」 「毎年、必死に応募者集めを行っているのに、最後の最後で目標の採用人数に届かない……」

新卒採用を担当している人事は、こうした「内定辞退」の悩みが尽きませんよね。

売り手市場が続く昨今、学生は複数の企業から内々定をもらうのが当たり前になっています。そのため、選考途中までは相思相愛に見えた学生であっても、内定を出した途端に連絡が遅くなり、結果的に辞退届が届くというケースが後を絶ちません。

なぜ、彼らは内定を辞退してしまうのでしょうか?

今回は、選考を辞退した経験がある学生たちのリアルな本音データを紐解きながら、内定辞退が増えてしまう根本的な原因と、今すぐ社内で取り組むべき具体的な内定者フォロー対策(内定者が会社から離れていかないように繋ぎ止めるための仕組み)を分かりやすく解説します。

目次[非表示]

  1. 1.なぜ新卒の内定辞退が止まらないのか?浮かび上がる3つの原因
    1. 1.1.【競合の影】「とりあえずキープ」の扱いから抜け出せない自社の魅力不足
    2. 1.2.【コミュニケーション】内定を出した途端に冷たくなる?連絡頻度の低下が招く不信感
    3. 1.3.【リアリティショック】「本当にこの会社でいいのか」入社直前になって膨らむ内定ブルー
  2. 2.新卒の内定辞退を防ぐ「内定者フォロー対策」3つの基本アプローチ
    1. 2.1.【空白期間を埋める】心理的距離を縮める定期的なカジュアル面談の仕組み化
    2. 2.2.【配属の壁】「希望が通らないかも」という不安を解消する先輩社員との引き合わせ
    3. 2.3.【同期の壁】入社へのワクワク感を醸成する「参加したくなる」懇親会の設計
  3. 3.内定辞退を劇的に減らすために今すぐ見直すべき社内体制
    1. 3.1.【人事任せの限界】現場や役員を巻き込めない会社は「内定者フォロー」で必ず失敗する
    2. 3.2.【形骸化したフォローの罪】ただ「元気?」と聞くだけの連絡が逆に内定者を冷めさせる
  4. 4.適切な内定者フォロー対策で「内定辞退率52%→39%」へ改善した事例
  5. 5.まとめ:新卒の内定辞退を仕組みで解決し、優秀な人材を確実に迎え入れよう

なぜ新卒の内定辞退が止まらないのか?浮かび上がる3つの原因

内定辞退を防ぐ第一歩は、まず「学生がなぜ辞退を選ぶのか」という現実を正しく知ることです。人事が想像している以上に、学生の就職活動に対する意識はシビアになっています。

実際に、過去に選考や内々定を辞退した経験のある学生を対象に行ったアンケートでは、以下のようなリアルな本音が見えてきました。

  • 志望度が高い企業から内々定を得た(30.4%)
  • 内々定を得たとしても辞退すると思った(24.4%)
  • 志望度が高い企業の選考ステップが進んだ(17.7%)
  • 就職活動を進めていくなかで志望が変わった(17.4%)
  • 仕事内容が自分に合わないと思った(11.7%)
  • 企業になじめないと思った(9.2%)

このデータから分かるのは、単に「他社に負けた」という理由だけではないということです。人事が目を背けてはならない、内定辞退が止まらない3つの主な原因を掘り下げていきましょう。

【競合の影】「とりあえずキープ」の扱いから抜け出せない自社の魅力不足

上記のアンケートで注目すべきなのは、「内々定を得たとしても辞退すると思った」という回答が24.4%にものぼっている点です。

つまり、約4人に1人の学生は、あなたの会社から内定をもらう前から「もし内定が出ても、ここは辞退して別の本命企業に行こう」と心の中で決めていたということになります。非常に残酷な現実ですが、学生にとってあなたの会社は「とりあえず持ち駒を減らさないためのキープ枠」になってしまっているのです。

選考の過程で自社の本当の強みや働く魅力を十分に伝えきれていないと、どれだけ早く内定を出したとしても、後から本命企業の推薦や内定が出た瞬間に、あっさりと天秤にかけられてひっくり返されてしまいます。

【コミュニケーション】内定を出した途端に冷たくなる?連絡頻度の低下が招く不信感

アンケート結果では、「就職活動を進めていくなかで志望が変わった」という学生も17.4%いました。この「心変わり」の裏には、企業側の内定後のフォロー不足が隠れていることが少なくありません。

選考中は毎日のように熱心に連絡をくれていた人事から、内定を出した途端にパタリと連絡が来なくなり、届くのは月に一度の事務的なメールだけ……。そんな状況になると、学生は「内定を出したらもう終わりなのか」「自分は本当に歓迎されているのだろうか」と大きな不信感を抱いてしまいます。

彼らはまだ就職活動を続けていたり、他社からのアプローチを受けていたりする状態です。企業側からのコミュニケーションが途絶えてしまうと、その空白の期間に他社の魅力的な情報へと心が動かされ、結果として「志望が変わった」と辞退されてしまうのです。

【リアリティショック】「本当にこの会社でいいのか」入社直前になって膨らむ内定ブルー

また、「仕事内容が自分に合わないと思った(11.7%)」「企業になじめないと思った(9.2%)」という理由も無視できません。これらは、内定が決まった後に押し寄せる「内定ブルー(本当にこの会社を選んで良かったのかという不安感)」が原因です。

内定をもらった直後は嬉しくても、時間が経つにつれて「実際の業務についていけるだろうか」「どんな先輩がいるのだろう、職場の雰囲気に馴染めなかったらどうしよう」といった、まだ見ぬ現実への恐怖が膨らっていきます。

このように、入社前に思い描いていた理想と、入社後に直面する現実とのギャップに怯える心理を「リアリティショック(現実の壁にぶつかって衝撃を受けること)」と呼びます。この不安を人事が放置してしまうと、学生は身を守るために「やっぱり辞退させてください」という選択をしてしまうのです。

新卒の内定辞退を防ぐ「内定者フォロー対策」3つの基本アプローチ

学生たちが抱える「キープ目的の志望度」「連絡不足による不信感」「入社前の不安」を解消するためには、企業側から積極的に手を差し伸べる必要があります。

内定者の心を自社に引き留め、入社へのモチベーションを高めるために欠かせない3つの基本アプローチを見ていきましょう。

【空白期間を埋める】心理的距離を縮める定期的なカジュアル面談の仕組み化

内定を出してから入社を迎えるまでの数ヶ月間、連絡が途絶えてしまう「魔の空白期間」を作らないことが何よりも重要です。そこで効果的なのが、定期的にお互いの状況を確かめ合うカジュアル面談(選考の合否には関係なく、リラックスした雰囲気で本音を話し合う面談)の導入です。

この面談は、人事が学生を評価する場所ではありません。目的はあくまで、学生が今どんな就職活動の状況にあるのか、何か悩んでいることはないかを優しく聞き出すことです。

月1回、15分から30分程度のオンライン面談で十分です。定期的に声をかける仕組みを作っておくだけで、学生は「自分のことを気にかけてくれている」と感じ、企業との心理的距離をグッと縮めることができます。

【配属の壁】「希望が通らないかも」という不安を解消する先輩社員との引き合わせ

仕事内容が自分に合うか不安を感じている学生に対しては、年の近い若手社員や、実際に活躍している先輩社員との引き合わせが効果抜群です。

人事がどれだけ「大丈夫だよ」と言っても、学生から見れば人事は「採用したいから良いことばかり言っている」と思われてしまいがちです。だからこそ、現場の生の声を聞ける機会を用意してあげましょう。

実際に働く先輩から、具体的な仕事の1日の流れや、過去にどんな失敗をしてどう乗り越えたかなどのリアルな体験談を聞くことで、入社後の働くイメージが鮮明になります。「ここなら自分もやっていけそうだ」という安心感を持たせることが、内定辞退の強力な抑止力になります。

【同期の壁】入社へのワクワク感を醸成する「参加したくなる」懇親会の設計

「会社に馴染めるかどうか」という人間関係の不安を解消するためには、内定者同士が交流できる懇親会の設計が欠かせません。

ただし、ただ集めて「自由に話してください」と丸投げするだけの懇親会は、人見知りの学生にとって苦痛でしかなく、逆に「馴染めそうにない」と内定ブルーを加速させる原因になります。

人気が間に入って簡単なゲームを用意したり、自己紹介のテーマを決めておいたりするなど、全員が自然と打ち解けられるような工夫が必要です。「この同期たちと一緒に働きたい!」というワクワク感を醸成できれば、他社からの誘惑にも負けない強い絆が生まれます。

▼基本のアプローチを押さえた上で、さらに『内定承諾前』と『承諾後』のフェーズごとに具体的な防止策を知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

内定辞退を劇的に減らすために今すぐ見直すべき社内体制

ここまで具体的なフォローの手法をお伝えしてきましたが、これらを「人事部だけで」必死に回そうとしてもうまくいきません。内定辞退を根本から減らすためには、会社全体の受け入れ体制そのものを見直す必要があります。

陥りがちな2つの失敗パターンから、自社の体制をチェックしてみましょう。

【人事任せの限界】現場や役員を巻き込めない会社は「内定者フォロー」で必ず失敗する

よくある失敗が、内定者フォローの全責任を人事だけで背負い込んでしまうケースです。

学生が本当に知りたがっているのは、「自分が配属される現場の雰囲気」や「経営陣が思い描く会社の未来」です。それなのに、現場の社員や役員に協力を仰がず、人事だけで面談やイベントを企画しても、学生が求めるリアルな情報を提供することはできません。

優秀な人材を確実に迎え入れるためには、全社を巻き込む体制づくりが不可欠です。「現場の協力なしに採用は成功しない」という意識を役員やマネージャー層と共有し、面談への同席や懇親会への参加を、会社全体の重要ミッションとして協力してもらえるように働きかけていきましょう。

【形骸化したフォローの罪】ただ「元気?」と聞くだけの連絡が逆に内定者を冷めさせる

「定例の連絡が大事だから」と、中身のない形式的な連絡をダラダラと続けるのも逆効果です。

例えば、月に一度「最近どうですか? 何か困ったことはありませんか?」とだけ書かれた定型文のようなメールが届くケースです。受け取った学生側からすれば、「特にありません」としか返しようがなく、返信すること自体が義務のように感じられて負担になってしまいます。

これでは、フォローをしているつもりでも、逆に学生の心を冷めさせる原因になりかねません。

連絡を入れる際は、「次のステップに向けた準備の案内」や「社内報の共有」など、学生にとってプラスになる情報を添えることが大切です。相手の立場に立ち、心が通うコミュニケーションを意識しましょう。

適切な内定者フォロー対策で「内定辞退率52%→39%」へ改善した事例

これまで多くの企業が内定辞退に悩まされてきましたが、適切なフォロー体制を構築したことで、劇的な成果を上げている事例もあります。

ある企業では、それまで内定を出した学生の半分以上にあたる52%に辞退されてしまうという深刻な事態に陥っていました。原因は、内定後の連絡が事務的だったことと、配属先への不安を解消できていなかったことにありました。

そこで体制を全面的に見直し、以下の対策を行いました。

  • 内定者一人ひとりに月1回のカジュアル面談を設定し、他社の選考状況や不安を本音でヒアリング
  • 配属予定の現場の先輩社員とざっくばらんに話せる座談会を定期開催
  • 全社を巻き込み、現場マネージャーからも歓迎のメッセージを送る体制を構築

このように、学生の不安に寄り添った丁寧なコミュニケーションを仕組み化した結果、なんと内定辞退率を52%から39%へと大幅に改善することに成功したのです。

内定辞退は、「仕方のないこと」と諦める必要はありません。正しいアプローチと全社的な体制があれば、確実に数字を変えることができます。

まとめ:新卒の内定辞退を仕組みで解決し、優秀な人材を確実に迎え入れよう

新卒採用における内定辞退は、学生の「とりあえずキープ」という心理や、入社前の「内定ブルー」など、さまざまな不安や本音が絡み合って起こるものです。

これらを防ぐためには、人事任せにせず、全社を巻き込んで「カジュアル面談」「先輩社員との交流」「内定者懇親会」といった丁寧なフォロー対策を仕組み化していくことが欠かせません。

どれだけ対策をしても辞退が発生してしまうことはあります。万が一、辞退の連絡が来てしまった際の『正しいメール返信・電話対応』についてはこちらをご覧ください。

「自社の内定辞退率を今すぐ改善したい」「具体的にどのようなスケジュールでフォロー体制を組めばいいのか分からない」という方に向け、当サイトでは【現場で今すぐ使える「内定辞退防止チェックリスト】のホワイトペーパーを無料で配布しています。

また、御社の採用状況に合わせた「無料カウンセリング」も随時実施しておりますので、まずはお気軽にお申し込みください。優秀な未来の社員を確実に社内へ迎え入れるために、一歩を踏み出してみませんか?

採用・育成コンサルタント|坂口 智哉
採用・育成コンサルタント|坂口 智哉
2019年入社。営業企画部として、大手グループからベンチャー企業まで、規模を問わず累計42社以上のプロジェクトに参画。採用フローの設計や志望度醸成の仕組み化を完遂し、業種を問わず再現性の高い採用スキームを提供してきました。 特に「採用スキームの構築」と「採用スタートアップ支援」を専門としています。ゼロベースからのフロー設計や、独自のノウハウを用いた「志望度醸成の仕組みづくり」に定評があり、数多くの企業の採用基盤を確立しています。 【コンサルティングの指針】 過去の成功体験に固執する「今まで通りの採用」ではなく、変化の激しい「これからの採用市場」を見据えた戦略立案を重視しています。単なる手法(カタチ)の提供にとどまらず、採用成功の定義から逆算した本質的な解決策を提案し、企業の採用力強化に日々伴走しています。 自社の採用フローをゼロから見直したい、または内定承諾率に課題を感じている企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

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